家電業界は低迷？どうしてそうなったのか

日本の家電といえば今でもその質の高さが海外で有名ですし、たくさんの商品が売れています。
しかしニュースを聞いていると大手家電企業として有名な企業が苦境に立たされているというニュースを聞くことが多くなっています。

家電企業は経営について例えば医療機器部門を別の企業に売却したり家電部門を海外大手家電メーカーに売却するなどして、規模が徐々に小さくなっています。
テレビ、音響機器などで有名なメーカーにしても、赤字計上が継続しリストラを行うなど、かなりの苦戦状態です。

なぜこのように家電業界が今低迷しているのかというと、先ずは日本の人口に問題があります。
少子高齢化などいわれていますが、日本の人口そのものが少なくなっているのです。
そのため、家電の需要が以前よりもひくくなっているといいます。

また家電業界が世界を甘く見たというか、出遅れたということもいえると思います。
例えば半導体部門では大型コンピューター向けの高性能商品の開発が成功し、日本は一歩先をいっているといわれてきました。
しかしパソコンが主流になる時代には遅れを撮ってきています。

韓国などのメーカーは寄りやすく使い勝手がいい一般消費者向けの半導体生産に力を入れてそれが成功しているのです。
そして、テレビ、デジタルカメラについてもスマートフォンの台頭によって、機能が奪われてしまうということになり、この部門でも日本は出遅れてしまったのです。

今度家電メーカーはどうなっていくのか

今後家電メーカーはどのような展望を持って事業を進めていくべきなのか、先ずは、IoT、つまりインターネット・オブ・シングス、モノのインターネットに目を向けることが望まれます。

これはすべてのものがインターネットにつながっているという意味を持っている言葉です。
すでに海外では航空機エンジンをインターネットにつなげることでエンジン状態を常に監視できるシステムを作り、整備が必要な場合には、トラブルが起こる前に航空会社楡楽が行くという状態になっています。

これによって飛行機が支障なく運航できるようにしているのです。
このようなサービスは安全面でも高い評価を受け、現在航空機エンジン部門の売り上げについて70％がIoTのサービス収入となっているほどです。

こうしたインターネットとつながるサービスということを主軸に、ビジネスモデルを構築する必要が、家電業界には必要だと考えられています。
物販モデルのビジネスではなく、プラス、サービスでも需要が高い状態に持っていくこと、これがこの先、家電業界に求められていくサービスモデルとなっていくでしょう。

家電の日本といわれた日本は自分たちの技術にいつの間にか胡坐をかいていたのかもしれません。
技術とともにビジネスモデルの改革、これこそ、今の家電業界に必要なことなのです。